経済性
個別の熱源機器が不要になることにより、契約電力が下がり電力コストが大きく削減され、ガス・水道の使用量削減にも効果があり、公共料金等のエネルギーコストが削減できます。
また、特にビルオーナー様にとっては、設備投資の面からも熱源機器が不要となり、イニシャルコストが大幅に削減されます。期間30年のライフサイクルコストをベースに熱量当たりの単価を試算すると、地域冷暖房の方が個別熱源方式よりも約10%有利となります。また、ビル稼動後の空調負荷増減にも契約容量の増減量のみで容易に対応できます。